「MMT」の使い方や意味、例文や類義語を徹底解説！

MMT(Modern Monetary Theory、現代貨幣理論)

｢MMT｣とは｢国の借金がどれだけ増えても自国通貨を発行しているなら財政破綻はないという現代貨幣理論｣です。少々分かり難いですが、個人の借金を良しとしている訳ではなく、国の財政不足からの国債発行は問題なしとする理論で、自国通貨が発行できるならその都度お札を刷るだけで解決するというものです。まるで夢のようなシステムですが、ある部分では納得できる点もあると思います。そんな現代の最先端金融理論である｢MMT｣についての解説となります。

MMTの意味とは

｢MMT｣の意味は以下の通りとなります。
(1)英語｢Modern Monetary Theory｣の頭文字を合わせた言葉で、訳すると｢現代貨幣理論｣。
(2)自国で通過を発行している先進国の日本や米英豪加などは、自国の債務がどれだけ膨れ上がっても返済に必要な通貨を自由に発行できるので財務破綻はしないとする学説。
(3)マクロ経済学理論で変動相場制の自国通貨を発行する国家は、借金が膨れ上がっても問題がなく財政赤字や国債を気にしないで無尽蔵にお札を刷り国民生活を豊かできる独自の考えや理論。
(4)｢現代金融理論｣とも言い同義となる。
｢MMT｣は｢Modern Monetary Theory｣、又は｢Modern Money Theory｣を略したもので、日本語訳にすると｢現代貨幣理論｣や｢現代金融理論｣となります。主な意味は上記の通りですが、補足して解説するなら、アメリカやイギリスや日本、さらにはオーストラリアやカナダなどの自国通貨を発行している先進国なら、どれだけ赤字が膨れ上がってもその都度で国債発行をして紙幣を刷れば財政破綻がないという理論(学説)です。確かに日本の場合でも、バブル崩壊した90年代から歳出が右肩上がりなのに税収は横ばいなので、その穴埋めとして国債がどんどん膨れ上がり、これを単純に借金とするなら国民一人当たり約750万円になるほどです。しかし｢MMT｣の説では、これだけ借金大国でもインフレさえコントロールできれば国が破綻などはせず、社会保障など公共サービスも問題ないのです。一方で、当然ながら｢MMT｣に批判や反論も多く、無制限にお金を刷っても株価上昇などの効果はあっても、庶民の生活は豊かになるどころかジリ貧していますし、何よりも地方経済は壊滅的です。株価が上がる恩恵は一部の大企業社長が自社株保有によって配当で億万長者になるぐらいで、実体経済が伴わないのを無理して補填する経済政策はいずれ破綻を招くだけなのです。現在は反対する人も多い｢MMT｣ですが、現状としてはこの道しか残されていないのか、意識的ではないにしろ国の舵取りがそちらに進んでいるのも事実で、危険な兆候だが特に日本の場合は致し方ないのかも知れません。

MMTの由来

｢MMT｣の提唱者はアメリカ人女性で経済学者のステファニー･ケルトン氏、銀行家のウォーレン･モズラー氏らとなります。

MMTの文章・例文

例文1.MMTには経済の専門家も意見が真っ二つで肯定と否定に分かれてしまうので、素人が理解するのは難しいものだ。
例文2.お金をばら撒けるMMTなのに、なぜ日本では経済が縮小していくのか真剣に考えるべきだ。
例文3.MMTは日本やアメリカなど先進国だけで有効とされるが、それなら途上国の人々が国を捨ててやってきたらどうなるのかと思ってしまう。
例文4.奇跡的なバランスの上で成り立つのがMMTで、良く言えば将来への希望や期待を抱かせる魔法の言葉だが、悪く言うなら借金を忘れる現実逃避で悪夢の先延ばしに過ぎない。
例文5.コロナ禍でもMMTがあるのなら、無尽蔵に飲食店などを経済支援で支える事が出来るが現実には倒産する店が後を絶たない。
｢MMT｣の問題点などの例文となります。

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MMTの会話例

• 

  ちょっと。そんなに買物をしていくらクレジット払いだからって、分割でも支払いが大変になるぞ。
• 

  大丈夫。いざとなったら自己破産をするから。
• 

  なに言ってるんだよ。自己破産をする！
• 

  何で？ だって国が借金をしてもMMTだから、まったく問題ないでしょう。だから私が欲しい物を沢山買っても、最後はチャラになるでしょう。

借金をまったく気にせずに散財する女性と、止めるように苦言を放つ男性の会話です。

MMTの類義語

｢MMT｣の類義語には、｢ミクロ経済理論｣｢マクロ経済理論｣｢ゲーム理論｣などの言葉が挙げられます。

MMTまとめ

｢MMT｣は｢現代貨幣理論｣と呼ばれ、これまでの借金を少しでも抑える経済学とは真逆で、自国通貨を発行する国ならどれだけ借金が増えても問題なく財政破綻を起こらないという説です。現在の経済理論の中では最も画期的で支持する人も多いが、借金を是とする考えを否定する人も当然多く、日本やアメリカの今後の経済動向を占う重要な説と言っても過言ではありません。