ファイブアイズは政治的意味合いは強い

ファイブアイズ(five eyes、UKUSA協定)

「ファイブアイズ」は耳慣れない言葉ですが、国際政治や投資に長けているなら知っているのではないでしょうか。また、洋画やスパイ作品が好きなら、これまた知っていたり、思わず納得できると思います。それでは、世界がアメリカや白人中心であると再確認できる「ファイブアイズ」の解説となります。

ファイブアイズの意味とは

「ファイブアイズ」の意味は以下の通りとなります。
(1)正式名称「UKUSA協定」(United Kingdom - United States of America Agreement)の別名であり通称が「ファイブアイズ」。
 2)アメリカを中心としたイギリス・カナダ・オーストラリア・ニュージーランドの5カ国による諜報活動の協定が「UKUSA協定」で、5カ国が世界を監視している的な意味合いから「ファイブアイズ」と呼ばれる。

イギリスの植民地であった過去を持ち、アングロサクソン人がルーツな5カ国による同盟であり組織の協定が「UKUSA協定」です。この五カ国はアメリカ・イギリス・カナダ・ニュージーランド・オーストラリアで、別名「ファイブアイズ」とも呼ばれます。協定の中身は、加盟各国による諜報機関の傍受などの活動を互いに認め合うもので、平たく言うならそれ以外の国々の盗聴などを協力して実行する事です。史上最強の盗聴機関と呼ばれる「エシュロン」は、世界中の様々な情報を盗聴できるシステムで、これによって「ファイブアイズ」は特別な組織という位置付けに君臨する。世界を監視する組織「ファイブアイズ」は、現在は中国がハイテク争いで実権を握ろうとしているので、それを防止する役目も担っています。また同盟国とされるドイツやフランス、そして日本の情報も監視していた事が発覚した際は一時問題となったが、結局は何事もなく穏便に終了した。

ファイブアイズの由来

「ファイブアイズ」の歴史は、1939年からの第二次世界大戦が始まりとされる。米英が協力してドイツの暗号解読に成功し、これを発端にして、米ソ冷戦状態に突入すると更にカナダ・オーストラリア・ニュージーランドのアングロサクソン人の歴史を持つ5カ国が実質的な同盟状態となる。冷戦終了後は世界の情報収集という面で、アメリカをトップにして互いに協力し合うが、2001年のアメリカ同時多発事件を防げないなど課題や問題も噴出する。最近では中国の大国化を防ぐ意味合いが強い。また、経済や金融的の面でも「ファイブアイズ」の結びつきは強固で、株価や為替などはこの五カ国が動かしていると揶揄されるほどです。特に、アメリカの米ドルを筆頭に4カ国通貨は強い関係性があり相関関係となる通貨なので、それが他の国にはない強みとなる。

ファイブアイズの文章・例文

例文1.ファイブアイズの諜報活動は、有名なスパイ映画以上だと噂されているが真相は闇の中だ。
例文2.日本人はアメリカを同盟国と思っているが、ファイブアイズの強力な関係性を知るほど、この間に入るのは無理だと理解できる。
例文3.ファイブアイズでも、アメリカ国家安全保障局「NSA」のスパイ活動は群を抜いている。
例文4.世界の情報を握っているのがファイブアイズで、他国は掌で踊らされているようなものだ。
例文5.中国がいくら巨大になっても、通貨元とドルの比較だけでなく、ファイブアイズが世界ルールを決めて動かしてしまうので、それを覆すのは難しい。

「ファイブアイズ」が動かす世界に対する皮肉のような文章です。

ファイブアイズの会話例

  • 質問者アイコン

    アメリカが世界の中心で、それを日本やイギリスが支えていると思っていたのですが、実際は少し様子が違うみたいですね?

  • 回答者アイコン

    えっ、そうじゃないの? 詳しく教えてよ。

  • 質問者アイコン

    アメリカが中心でそこにイギリスは入るけど、日本は違うみたいですね。カナダやオーストラリアにニュージーランドの5カ国をファイブアイズって呼んで、この国々が世界情報を握ってアメリカを支えているようです。

  • 回答者アイコン

    って事は、日本は単なる金づるじゃないの。何かお金だけ取られるのは、とても日本らしいよね。

「ファイブアイズ」について、日本の立ち位置で不満がある男女が会話をしています。

ファイブアイズの類義語

「ファイブアイズ」の類義語には、「ACFTA」「ファイブアイズ+3」などの言葉が挙げられます。

ファイブアイズまとめ

「ファイブアイズ」とは正式名称「UKUSA協定」の別名で、アメリカやイギリスを中心とした5カ国による諜報活動の全般を意味する言葉です。ネットや通信などの情報を監視する「エシュロン」によって世界中を監視し、かつては戦争の暗号解読などが目的でしたが、現在は中国の台頭を防ぐ意味合いが強いです。

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